米コンファレンス・ボードが発表した1月の消費者信頼感指数は84.5と前月から9.7ポイント低下し、2014年以来の低水準に落ち込んだ。新型コロナ禍の最悪期をも下回る水準で、家計マインドの急速な悪化が鮮明となった。12月分は上方修正されたものの、1月は一時的な持ち直しを打ち消す形で再び下落に転じた。

内訳を見ると、現況指数は113.7と9.9ポイント低下し、足元の景況感や雇用環境に対する評価が大きく悪化した。とりわけ注目されるのは期待指数で、9.5ポイント低下の65.1となり、景気後退を示唆するとされる80を大きく下回った。所得見通しや雇用環境、企業活動への先行き不安が同時に強まっていることを示している。

高金利環境の長期化により、住宅ローンや自動車ローンなど金利感応度の高い支出が抑制され、可処分所得への圧迫が続いている。雇用市場は依然として底堅さを保つものの、賃金の伸び鈍化や物価高の残存が消費者心理を冷やしている構図だ。

市場では、期待指数の水準が示すシグナルを重く見る見方が広がる。個人消費は米国経済の屋台骨であり、信頼感の急低下が実体消費に波及すれば、企業業績や金融市場の変動要因となり得る。今後は、雇用指標や小売統計を通じて、心理悪化が行動に転化するかが焦点となる。金融政策の転換時期を巡る思惑と相まって、米景気の先行き不透明感は一段と高まっている。