組織改革で特損計上、効率的な開発体制を構築

（9684）スクウェア・エニックス・ホールディングスは6日、2026年3月期の連結純利益が前期比31％減の169億円になる見通しだと発表した。従来予想（18％増の287億円）から118億円下方修正した。海外開発スタジオの閉鎖などに伴い、再編費用として特別損失118億円を計上する。AIの進化や市場のデジタルシフトを踏まえ、開発体制の再構築を急ぐ。

2026年3月期第2四半期（4〜9月）の売上高は1338億円で前年同期比15％減。営業利益は27億円（同29％増）と採算改善が進んだが、特損計上により純利益は100億円（同15％減）にとどまった。主力のデジタルエンタテインメント事業は「キングダムハーツ」シリーズなど過去作販売の反動で減収したが、開発費と広告費の抑制で営業黒字を確保した。MMOやスマホゲームも軟調だった一方、ライツ・プロパティ事業では有力IPのロイヤリティ収入増が寄与した。

通期では売上高2,800億円（前期比14％減）、営業利益410億円（同1％増）を維持し、配当も前回予想どおり中間54円・期末75円（株式分割考慮前換算）を予定する。桐生隆司社長は「データに基づく市場志向型の開発へ転換し、グローバルでの競争力を高める」と強調した。再編完了後は開発・マーケティング両面での効率化が期待される。

業績の下方修正は一時的な特損によるものだが、新体制の効果が顕在化するまで収益の低迷が続く可能性がある。中長期的には開発効率化とIP活用の成果に注目したい。