米労働省が11日に発表した5月の卸売物価指数（PPI、最終需要）は前月比1.1%上昇と、市場予想の0.7%を大きく上回った。前年同月比でも6.5%と予想の6.4%を超え、前月の6.0%から加速した。生産者段階での物価圧力が根強く残っていることを示す結果だ。

上昇を牽引したのはモノ（財）の価格である。最終需要の財は前月比2.8%、前年比では10.4%と二桁の急騰を演じた。前月の財が前年比7.4%だったことを踏まえれば、エネルギーや輸入コストの転嫁が一段と強まった可能性が高い。一方、サービス価格は前月比0.3%、前年比4.9%と前月から鈍化し、財とサービスで方向感が分かれた。

食品とエネルギーを除くコアは前月比0.4%と予想通りだったが、前年比は4.9%と予想の5.4%を下回り鈍化した。ただ、食品・エネルギー・貿易サービスを除くスーパーコアは前月比0.8%、前年比5.1%と再加速しており、基調的な物価圧力の強さが浮き彫りとなった。

PPIの上振れは、消費者物価への波及を通じてインフレ高止まりへの警戒を強める内容だ。FRBは政策金利を3.50〜3.75%に据え置いており、市場では16〜17日のFOMCでも据え置きが濃厚とみられている。今回の指標はその見方を補強し、早期利下げ観測を一段と後退させる材料となりそうだ。