米半導体大手 NVIDIA のジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は、2026年2月6日に米 CNBC の番組「Halftime Report」に出演し、テック大手によるAIインフラ投資について「正当で適切で持続可能だ」と語った。この発言は、AI投資の過熱を警戒していた市場心理を和らげ、同日のエヌビディア株の上昇材料として評価された。

足元では、米国のメガテック各社がAI向けデータセンター、半導体、ネットワーク、電力関連設備への投資を急拡大している。2026年のAI関連資本支出は約660億ドル規模に達するとの見方があり、市場では投資ピークアウトや収益化の遅れを懸念する声も出ていた。こうした状況下で、AIインフラの供給側の中核に位置するエヌビディアのトップが、投資の妥当性と持続性を明言した点が注目された。

ファンCEOは、現在進行中のAIインフラ整備を「人類史上最大のインフラ構築」と表現し、AI需要は極めて高い水準にあると強調した。AIに対価を支払う顧客が存在し、AI企業が利益を生み出し続ける限り、投資は倍増を続けるとの認識を示した。また、この構築フェーズは7〜8年続く可能性があり、AIはコンピューティングの在り方そのものを根本から変える存在だと指摘した。

同氏は具体例として、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム、アルファベット、マイクロソフトといった主要顧客の動向に言及した。メタは生成AIを推薦システムに活用し、アマゾンはアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）を通じて商品推薦やクラウドサービスにAIを組み込み、マイクロソフトは企業向けソフトウェアをエヌビディアのGPUで高度化している。これらの取り組みにより各社のキャッシュフローは改善しており、AI投資を継続的に支えるだけの収益力があると説明した。

さらに、オープンAIやアンソロピックといったAIスタートアップにも触れ、計算能力を2倍にすれば収益が4倍になるとの見方を示した。需要の強さを示す例として、6年前に投入された旧世代GPUであるA100でさえレンタル需要が高く、価格が上昇している点を挙げ、AI計算資源の不足が依然として解消されていないことを強調した。

この発言を受け、エヌビディア株は当日約7％上昇し、AIインフラ関連銘柄にも買いが波及した。一方で、個別企業の株価反応には差があり、メタやアルファベットが上昇する一方、アマゾンやマイクロソフトは下落する場面も見られた。それでも市場全体としては、AI投資は短期的な循環的設備投資ではなく、長期的な産業構造転換の一部との見方が再確認された形だ。

投資家にとって重要なのは投資額の大きさそのものではなく、投資が収益に結び付く構造が成立しているかどうかだ。ファンCEOの発言は、AIインフラ投資が需要と収益に裏打ちされたものであり、調整局面ではなく成長トレンドの途上にあるとのメッセージといえる。今後はクラウド各社のAI関連収益の拡大、データセンターの稼働率、次世代GPUへの更新需要が、この強気見通しをどこまで裏付けるかが焦点となる。