（AMD）アドバンスト・マイクロ・デバイセズは10月6日、米OpenAIと数十億ドル規模のAIチップ供給契約を締結した。契約には、OpenAIがワラント（新株予約権）を通じてAMD株の最大10％を取得できるオプションが含まれ、NVIDIAが支配するAI半導体市場に対抗する構図が鮮明になった。複数年にわたる提携の下で、OpenAIは2026年後半から「Instinct MI450」シリーズを導入し、初年度1ギガワット規模、将来的に合計6ギガワットの演算能力を展開する計画だ。

今回の提携は、OpenAIが2週間前に発表したNVIDIAとの1,000億ドル・10ギガワット規模の契約と並行するもの。AMDの供給分は6ギガワットと劣るが、複数ベンダー体制による安定供給と技術多様化を狙うOpenAIの戦略を補完する位置づけとなる。AMDはMI450シリーズで性能と電力効率を強化し、AI学習向けGPU市場でNVIDIAに次ぐ「第2の柱」を築く狙いを示した。

契約発表を受けて、AMD株は23％超上昇した。市場では「NVIDIA独走に風穴を開ける可能性」として評価する声がある一方、製品供給の歩留まりや量産リスク、ワラントによる将来的な株式希薄化を懸念する見方もある。OpenAIが複数ハードウェアを併用する方針の中で、AMDがどこまで存在感を高められるかが焦点となる。

今回の提携は、AMDにとってリスクを伴う大勝負だが、成功すればAIチップ市場の勢力図を塗り替える契機になり得る。市場では「AMDがAI覇権競争の真の第二極となるか」に注目が集まっている。