4月の米消費者物価指数、CPIは前月比0.6％上昇、前年同月比3.8％上昇となった。3月の前月比0.9％上昇から伸びは鈍化したものの、前年比では3月の3.3％上昇から加速し、インフレ再燃を印象付ける内容だ。市場予想は前年比3.7％上昇だったため、結果は小幅ながら上振れした。米国の物価沈静化シナリオに冷水を浴びせる、重い数字だ。

押し上げ要因はエネルギーだ。エネルギー価格は前月比3.8％上昇し、月間CPI上昇分の4割超を占めた。ガソリンは前月比5.4％上昇、前年比では28.4％上昇となり、家計の購買力を直撃した。食品も前月比0.5％上昇し、家庭用食品は0.7％上昇した。果物・野菜、牛肉、飲料など生活必需品の上昇が目立ち、物価高が単なるエネルギー要因にとどまらず、消費者の体感インフレを強めている点が厄介だ。

変動の大きい食品とエネルギーを除くコアCPIも前月比0.4％上昇、前年比2.8％上昇となった。3月の前年比2.6％上昇から再加速しており、基調的な物価圧力も鈍いとは言い切れない。住居費は前月比0.6％上昇し、帰属家賃、賃貸料ともに0.5％上昇した。航空運賃、家具・家事用品、衣料、教育なども上昇しており、サービス価格の粘着性が残る構図だ。

市場では、今回のCPIを受けて米連邦準備制度理事会、FRBの利下げ開始がさらに遠のいたとの見方が強まった。発表後は米株が下落し、米国債利回りは上昇、ドルも強含んだ。10年債利回りは4.45％付近まで上昇し、金融市場はインフレ上振れを素直に警戒した格好だ。

今回の焦点は、物価上昇が一時的なエネルギーショックで終わるか、それともサービス価格や賃金、期待インフレに波及するかにある。4月CPIは、インフレの火種が消えていないことを鮮烈に示した。FRBにとっては、景気を支えたい局面でも利下げに動きにくい。株式市場にとっては、AI投資や企業業績の好材料を、金利上昇という鈍重な重しがどこまで相殺するかが次の焦点となる。