T&Dホールディングス（8795）は3月18日、3830円と前日比115円高（3.10%高）で引けた。前日3月17日の引け後に2026年3月期の業績予想と配当予想を修正したことが材料視された。

修正の中身を見ると、経常収益を従来の3兆100億円から3兆4200億円へ4100億円（13.6%）引き上げた。一時払保険商品の販売が想定を上回るペースで伸びており、保険料収入が膨らんだことが主因だ。経常利益2230億円、純利益1180億円は変わらないが、収益の絶対額が想定以上に拡大したという事実は生保グループの販売力を改めて示すものといえる。

市場が最もポジティブに反応したのは配当の引き上げだ。期末配当を前回公表の62円から68円へ増額し、年間配当は130円となった。前期の80円から一気に62.5%増という水準で、自己株式取得の終了と、5年平均のグループ修正利益に対して60%程度を還元するという新方針が重なった形だ。1株当たり純利益が237円45銭の予想に対し、配当130円は配当性向で約55%に相当する。予想PERは約16倍、配当利回りは3.4%前後と、大手金融株としては引き続き割高感は少ない水準にある。

チャートでは、日足の75日移動平均線付近（3750〜3800円台）が直近の下値支持帯として機能している様子が読み取れる。2月上旬に4200円台の高値をつけた後、3月初旬にかけて調整が進んだが、75日線を割り込まずに踏みとどまり、本日の増配サプライズを受けて5日線が上向きに転換しつつある。週足では13週・26週移動平均線をともに上回る水準を維持しており、中期上昇トレンドは崩れていない。

一目均衡表の週足では、株価は雲の上方に位置しており、雲の上限が概ね3500〜3600円帯に分布している。仮に調整が深まる局面でも、この雲上限がセカンドサポートとして機能しやすい。価格帯別出来高では3700〜3800円帯に出来高が集積しており、本日の反発でこの帯をしっかり回復したことはテクニカル上の好材料だ。信用買残は増加傾向にあり、上値での戻り売り圧力は意識されるが、増配という実需の材料が需給を引き締める方向に働く。

業績面では、今期の経常利益2230億円は前期比12.3%増、純利益1180億円は同6.6%減の着地見通しだが、グループ修正利益は1460億円と前期比4.2%増を見込む。純利益の減少は前期の特殊要因（在外関連会社での会計基準遡及適用）によるもので、実態利益の成長トレンドは維持されている。

メインシナリオとして、3700〜3800円帯の出来高集積ゾーンを底固めの基盤に、4月の新年度入り以降に4000〜4200円レンジへの回帰を想定する。一時払保険の好調が4月以降も続くなかで通期上振れへの期待が高まれば、5月の本決算発表が次の株価カタリストとなりうる。強気シナリオでは、金利上昇に伴う運用収益の改善と追加増配・自社株買いへの期待が重なり、4200〜4400円台を視野に入れた展開も排除できない。