2026年2月のミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）は57.3となり、1月の56.4から小幅に上昇した。前月比では1.6％の改善となったが、2025年2月の64.7と比べると11.4％低い水準にとどまっている。指数水準としては2025年8月以来の高さではあるものの、依然として歴史的に見れば低水準であり、消費者心理の回復力は限定的だ。

内訳を見ると、現況指数は58.3と前月の55.4から5.2％上昇した。足元の個人の財務状況や耐久財の購入環境に対する評価が改善したことが背景にある。一方で、先行きを示す期待指数は56.6と、前月の57.0から0.7％低下した。短期的な家計状況はやや持ち直しているものの、長期的な景気見通しについては慎重な姿勢が崩れていないことがうかがえる。

調査では、株式を多く保有する消費者層で信頼感が大きく改善した一方、株式を保有しない層では指数が低迷したままであった。資産価格の動向が消費者心理に直接影響し、家計間の温度差が拡大している状況が浮き彫りになっている。

インフレ期待に目を向けると、1年先のインフレ率予想は3.5％と、前月の4.0％から低下し、2025年1月以来の低水準となった。ただし、コロナ前の水準や2024年の平均と比べると、なお高めで推移している。一方、長期インフレ期待は3.4％と前月から小幅に上昇し、2か月連続の上昇となった。短期的な物価上昇への警戒感は和らいでいるが、長期的にはインフレが定着するとの見方が根強い。

総合すると、今回の速報値は消費者心理が底割れを回避しつつあることを示す一方で、力強い回復には程遠い内容だ。高水準の物価と雇用不安が引き続き消費者の重荷となっており、米国経済は緩やかな減速と粘着的なインフレ期待のはざまで推移している状況といえる。金融政策や株式市場にとっては、方向感を決定づける材料というより、消費関連セクターの選別を促すデータとして受け止められやすい。