（8035）東京エレクトロンの2026年3月期は、AI関連売上高比率が4割に達する見通しだ。前期（2025年3月期）は3割だったが、生成AIやAIサーバー向け半導体需要の拡大が続くことで、AI関連装置の引き合いが一段と強まっている。中国向け売上比率は25年3月期の4割から、26年3月期には30％台半ばへ低下するものの、AI用途向けの増加が中国減少分を十分に吸収できる見通しだ。

2025年3月期の実績は、売上高2兆4,316億円（前期比32.8％増）、営業利益6,800億円（同49％増）、最終利益5,441億円（同49.5％増）と、いずれも過去最高を記録した。26年3月期も連続で過去最高益を更新する計画で、売上高は2兆6,000億円（同6.9％増）、最終利益は5,660億円（同4.0％増）を見込む。年間配当予想も618円と増配方針だ。

地域別では米国売上高構成比が約8％と限定的であり、仮に半導体製造装置への関税が導入されても業績への影響は軽微とみられる。加えて、NANDを高速加工可能な「極低温エッチング装置」の量産採用が既に始まり、26年以降の売上成長に本格寄与する点も注目される。AI関連需要の持続と新技術の収益貢献を背景に、株価は過去最高値の更新が十分視野に入る展開だ。