米OpenAIのサム・アルトマンCEOが、今後2年以内に「本物の超知能」の初期版が登場する可能性に言及し、市場で波紋を広げている。さらに、2028年末までに世界の知能の大半が人間の頭脳ではなくデータセンター内に集約されるとの見通しを示した。

発言の核心は、超知能は一定の閾値を超えた瞬間に自己強化的に急成長するという点だ。AIが研究・設計・最適化を自ら高度化する局面に入れば、進化速度は指数関数的に加速する可能性がある。これは、現在の生成AIブームが単なる応用拡大局面にとどまらず、基盤的知能の構造転換へ進むことを示唆する。

株式市場では、AIデータセンター投資の拡大、半導体需要の長期化、電力インフラ強化といったテーマが改めて意識される可能性が高い。特にGPU、AI専用半導体、光通信、電源関連銘柄への資金流入が加速するとの見方が浮上する。

一方で、超知能の実現時期や社会実装のスピードには不確実性も残る。規制や倫理面での議論も本格化する公算が大きい。それでも、AIが経済構造そのものを変えるとのメッセージは明確であり、市場は「次の成長曲線」を織り込み始める局面に入る可能性がある。