ウォルト・ディズニー（DIS）の2026会計年度第2四半期決算は、売上高が前年同期比7％増の251億ドル、税引前利益は9％増の34億ドルとなった。全セグメントの営業利益は4％増の46億ドルに達したが、希薄化後EPSは前年同期の1.81ドルから1.27ドルへ30％減少した。一方、特定項目を除く調整後EPSは1.57ドルで前年同期比8％増と改善を示した。セグメント別では、エンターテインメント部門の売上高が10％増の117億ドル、営業利益は6％増の13億ドル、スポーツ部門は売上高2％増の46億ドルだが営業利益は5％減の6億ドル、体験事業は売上高7％増の95億ドル、営業利益5％増の26億ドルとなった。フリーキャッシュフローは前年同期比53％減の27億ドルに落ち込んだ。
　
2026会計年度通期の見通しでは、53週目の影響を除く調整後EPS成長率を約12％、含む場合は約16％と予想し、株主還元として80億ドル以上の自社株買いを計画している。第3四半期の全セグメント営業利益は約53億ドルを見込む。国内テーマパークの需要は堅調だが、マクロ経済の不透明感を注視している。2027会計年度も53週目の影響を除き2桁成長を見込む。ストリーミング事業はDisney+の国際展開やローカルオリジナル作品の成功、ESPNの直接消費者向けサービス拡大が成長を支える。体験事業では新クルーズ船「Disney Adventure」や「World of Frozen」などの新施設が好調だ。今回決算は売上高と営業利益の増加が成長期待を支える一方、EPSの減少やフリーキャッシュフローの大幅減少が利益率や資金効率への懸念を示す。
　
調整後EPSの増加や強気の通期ガイダンスは買い材料だが、EPSの30％減少やキャッシュフロー減少は評価見直しの材料となり得る。特にスポーツ部門の利益減少やマクロ経済リスクを踏まえると、短期的には警戒感が残る可能性が高い。中長期的にはストリーミングの国際成長と体験事業の拡大、AI技術活用による収益改善が期待されるため、投資家は決算内容とガイダンスを慎重に見極める必要がある。