7912 大日本印刷

7912 大日本印刷の投資戦略

7912 大日本印刷の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

7912 大日本印刷のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

7912 大日本印刷の関連ニュース

• 2024/04/04 09:10
  【注目銘柄】後工程（パッケージング工程）の新光電気工業を買収
  大日本印刷（DNP）が、印刷技術を半導体に振り向けている。半導体用フォトマスクではトップベンダーの1社だが、今後はチップレットの台頭など、技術変化が著しい後工程（パッケージング工程）部材に本格参入する。
  
  次世代のパッケージ基板やインターポーザー（中間基板）などが候補だが、情報の伝送や処理に電気に代えて光を使う技術の光電融合も見据える。
  
  2024年8月に、産業革新投資機構（JIC）及び三井化学と共同で、半導体パッケージ基板大手の新光電気工業に対するTOBを開始する。850億円を投じて15％の株式を取得する計画で、大日本印刷として過去最大のM&Aとなる。
  
  半導体パッケージ基板の素材に樹脂に代えてガラスを使う「ガラスコア」の開発に、以前から取り組んできた。当初の想定よりも早く、2028年ごろから半導体メーカーによるガラスコア基板の導入が始まる可能性が出ている。
• 2024/03/28 09:25
  【注目銘柄】2ナノ品向けのフォトマスク
  大日本印刷は、ラピダス向けに回路形成に使う原版「フォトマスク」を2027年度に国内で量産する。2ナノ品向けのフォトマスクで、半導体の基板であるシリコンウエハーに回路を形成する露光工程で使う。
  
  24年度中にフォトマスクに微細な回路の形状を描く専用装置を導入し、総額500億円規模を投じるとみられる。
  
  大日本印刷は、半導体製造の最先端プロセスに適用されるEUV（極端紫外線）リソグラフィに対応した、3ナノプロセス相当のフォトマスク製造プロセスを開発している。EUVリソグラフィ向けフォトマスクの製造で世界トップクラスのシェアを有している。
• 2024/03/08 17:10
  【自社株買い】発行済み株式総数8.31％(2000万株)　500億円　3月11日～9月30日
• 2024/02/01 07:02
  【注目銘柄】新光電気工業出資で次世代半導体パッケージに注力
  新光電気工業は、半導体パッケージ大手。主顧客はインテルで、2023年の売上は 782億2800万円。親会社富士通は、新光電気工業を政府系ファンドの産業革新投資機構（ＪＩＣ）、大日本印刷や三井化学と共同で、ＴＯＢなどを通じて総額約6850億円で全株を取得する。新光電工は上場廃止となる見通し。
  
  大日本印刷は今回の出資で、ガラス基板材料「ガラスコア」の事業化を目指す。新光電気工業が手掛ける半導体基板が狙いで、次世代の半導体基板は3次元化が進むため、樹脂から強度が高くて反りが少ないガラスに換わる可能性があるためだ。新光電気は、インテルの有力な調達先の一社で、インテル自身もガラス基板半導体を開発しているため、商機があると見ている。
  
  大日本印刷は、今回の出資により、新光電気工業が有する次世代半導体パッケージ技術を獲得し、半導体関連事業の拡大を図る。新光電気工業は、ガラス基板の製造技術を強みとする半導体パッケージメーカーである。特に、ガラス基板を用いた「TGP（Through Glass Via）」技術は、高速伝送や省電力化に優れており、5GやAIなどの先端技術を搭載したデバイスに適している。
  
  大日本印刷は、長年培ってきた微細加工技術や材料開発技術を有しており、新光電気工業の技術と組み合わせることで、次世代半導体パッケージの開発や製造を加速させることができる。
• 2023/12/04 09:58
  米にバッテリーパウチ工場　2025年稼働
  大日本印刷（DNP）は、米国にリチウムイオン電池用バッテリーパウチ（リチウムイオン電池の外装材）の工場を建設する。建設用地はテキサス州アーリントン市に取得し、2025年3月の稼働を目指す。投資額は100億円。新工場では、IT機器や電気自動車（EV）向けのバッテリーパウチを年間10億個生産する予定。
  
  DNPは、バッテリーパウチのグローバルシェアで世界6位を占める。米国では、EV市場の拡大が見込まれており、現地での生産体制を強化することで、さらなる成長を目指す。
  DNPは、1990年代からバッテリーパウチの開発・製造を開始した。2006年には、世界で初めてフィルム状のバッテリーパウチを量産化した。DNPのバッテリーパウチは、軽量・薄型・高性能が特徴。IT機器やEVなどの幅広い用途で採用されている。
  
  DNPは、2025年3月期までに、バッテリーパウチの売上高を1,000億円に拡大する目標を掲げている。
• 2023/09/01 10:34
  量子コンピューターのエー・スター・クォンタムと資本業務提携
  大日本印刷（DNP）は、量子コンピューターのソフトウェアを開発するエー・スター・クォンタム（AQ）と資本業務提携した。両社は、最適な解を膨大な組み合わせの中から求める「最適化問題」に特化した計算技術である「量子アニーリング」をはじめとした、様々な量子コンピューティング技術や手法を活用し、製造・物流等の生産計画や配送経路の「組合せ最適化」を高速で処理するソフトウェアを開発・提供する事業を推進する。
  
  エー・スター・クォンタムは、量子コンピューティング技術や古典コンピュータによる数理最適化の計算手法を駆使してクラウドでサービスを提供する「AQCloud」などを展開している。AI技術と量子コンピューティング技術を融合させ、高速な計算処理を可能とする量子AIクラウドサービスとなっている。
  
  国内量子コンピューター市場規模は2025年度の約550億円から、2030年度には約6倍の2,940億円規模になると予測されている。
• 2023/07/13 10:23
  エンコーダーディスク市場に参入
  大日本印刷は、産業用ロボットなどの位置や移動方向、回転角度などを検出する電子部品（エンコーダ）で使用する「エンコーダディスク」の開発・製造に新規参入する。エンコーダディスクは、微細な目盛りが刻まれた円板で、エンコーダの内部に搭載し、ディスクに反射、または透過した光を各種センサーが感知して電気信号に変換することで正しく移動・回転しているかどうかを検出・制御する。
  
  小型化、強い反射強度、高品質なエンコーダが求められている中、ディスプレイ製品で培った技術を活用し、エンコーダの小型化を可能とする金属反射型ディスクを提供する。大型装置にディスクを多面付けして製造するため大量生産が可能で、大型のディスクも造れる。今後は、市場の拡大が見込める自動運転用センサー向けのディスクも開発する。
• 2023/06/12 10:27
  Robloxを活用したXRコミュニケーション事業で業務提携
  大日本印刷は、「XRコミュニケーション」事業の推進に向けてnewtraceと業務提携する。newtraceは、国・地方自治体や、BtoBメーカー等のバーチャル空間やアバター制作を手掛けている。業務提携の一環として「Roblox」を活用したサービスを提供する。Robloxは、アバターを使ってユーザー同士が交流しながら思い思いに過ごすメタバース（仮想空間）の側面も持つグローバルプラットフォームで、約180の国・地域で2億人以上がプレイしており、1日あたり約6620万人のアクティブユーザーがいる。
  
  両社は、Roblox内の仮想世界である「ワールド」上で国内のIP（知的財産）コンテンツが楽しめる「ワールド・デジタルアイテム」を展開し、国内と海外のファンをつないでいく。メタバースにおいて、アニメ・マンガ・ゲーム等のIPを活用したデジタルアイテムの需要が高まっている。大日本印刷は、アニメ・マンガ・ゲーム等のIPホルダーとの関係が深い。
• 2023/05/18 08:45
  リクルート ＨＤ株の売却で、投資有価証券売却益584憶円
  （6098）リクルート ＨＤは、自己株式を公開買い付け（ＴＯＢ）すると発表した。1株3326円で買い付け株数は2300万株、うち筆頭株主の大日本印刷が1830万株を応募する。大日本印刷は2019年にもリクルート株を3079円で1215万株売却し、売却総額は3740億円に上り、約513億円の特別利益を計上していた。今回の売却で大日本印刷の保有株比率は2.32％から1.16％に低下し、投資有価証券売却益584憶円を計上する見込み。
  
  大日本印刷は、財務戦略の重点施策の一つとして、政策保有株式の縮減に向けた取り組みを進めており、リクルート ＨＤ株の売却を申し入れた。これに伴い、24年3月期純利益予想を660億円から880億円へ上方修正した。
  
  政策保有株は、自己資本利益率（ROE）を引き下げていた要因で、中期経営計画では26年3月期までにROE8％超えの達成や計3000億円の自社株買いなどを盛り込んでいる。22年3月末時点で、手元資金は2800億円、投資有価証券は4100億円程度となっている。政策保有株は（8750）第一生命 ＨＤなど129銘柄で、純資産の30％程度となっており、28年3月期までに10％未満に減らす目標で、2000億円の資金を調達する。