8035 東京エレクトロン

8035 東京エレクトロンの投資戦略

8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

8035 東京エレクトロンの関連ニュース

• 2024/04/16 06:01
  【注目銘柄】3次元NAND向けエッチング装置をキオクシアに納入か
  キオクシアは2030年をめどに、メモリーセルの積層数が1000層を超えるNAND型フラッシュメモリーを量産化する。現行の第8世代は218層の1テラビットだ。製造コストへの影響が大きいのが表面を加工するエッチング工程で、3次元NANDは多層膜を形成した後、上層から下層を貫く多数の穴（メモリーホール）をプラズマエッチングで開ける。
  
  東京エレクトロンが発表した3次元NAND向けエッチング技術がなければ、実現不可能と見られる。3次元NAND向けエッチング装置は、米ラムリサーチの独占と言われており、東京エレクトロンが3000億円の売上を総取りすると、期待されている。
  
  キオクシアと米ウエスタンデジタルは、四日市工場や岩手県の北上工場で最先端メモリーを量産する。総投資額がおよそ4500億円で、経産省が最大1500億円を補助し、2025年9月の初出荷を目指している。両社の総投資額は7290億円に上り、経産省の支援は最大で2430億円となる見込みだ。
• 2024/04/09 17:15
  【注目銘柄】チャネルホールエッチングでラムを逆転か
  エッチング装置の市場規模は2兆1038億円で、米ラム・リサーチのシェアが37.7％、東京エレクトロンが25.3％、アプライド マテリアルズが23.5％を占めている。
  
  3次元NAND型フラッシュメモリー向けのエッチング装置市場ではラムのシェアが100％となっている。この工程は付加価値が高い上に必要な装置台数が多い。
  
  3次元NAND型フラッシュメモリーは現在200層の製品が量産されているが、東京エレクトロンは400層以上に相当する穴を従来技術の2.5倍の速さで掘れる「チャネルホールエッチング」という技術を開発している。400層レベルでの採用は2～3年後を想定しているが、ラム・リサーチの製品に置き換われば、3000億円規模の増収効果になる可能性があると見られている。
  
  東京エレクトロンのエッチング装置の売上高は5800億円で、3000億円増収のインパクトは大きい。
  
• 2024/03/26 08:21
  【注目銘柄】2025年の半導体製造装置への投資額、1000億ドル超えへ
  国際半導体製造装置材料協会（SEMI）は、2025年の半導体製造装置への世界全体の投資額が前年比2割増の1165億ドル（約18兆円）になりそうだと発表した。これは、2022年の1074億ドルを上回り、初めて1000億ドルを超える見込みとなる。
  
  投資額増加の背景には、個人消費の回復によるデジタル製品需要の増加と、人工知能（AI）向け半導体需要の拡大がある。近年、半導体製造装置市場では、従来よりも多くのチップを製造できる大口径ウエハーに対応した装置への投資が拡大している。
  
  SEMIは、今後も半導体製造装置への投資は増加していくと予測している。2026年には1240億ドル、2027年には1330億ドルに達すると見込んでいる。
  
  東京エレクトロンは、24～28年度で前5年間の2倍となる設備投資7000億円を計画しており、次の半導体サイクルに備える。最近の株価上昇はDRAM向けの急回復による。
  
• 2024/03/08 07:46
  【注目銘柄】日経平均構成比率が上限の10％に急接近
  東京エレクトロンの日経平均に占める構成比率が上限の10％に急接近している。日経平均算出の定期見直しの次回基準日に当たる7月末に上回っている場合、ウエート引き下げに伴うリバランス売りが見込まれることになる。
  
  日経平均株価に占める構成比率は、2022年10月の定期見直しから上限12％のウエートキャップが設定された。2023年10月には11％、2024年10月以降は10％と段階的に引き下げられる。
  
  ファーストリテイリングは昨年11.72％まで構成比率が上昇したことがある。足元で11％付近にあるため、市場の自浄作用でこの2銘柄を売ることで、日経平均を押し下げるリスクはある。１銘柄の寄与度が大きすぎるという問題を是正させるための措置で、基準日まではまだ時間があり、すぐさま上値抑制の要因になるとはみられていない。
• 2024/03/06 06:43
  【注目銘柄】生成ＡＩ市場の成長に期待
  東京エレクトロンは、生成ＡＩ市場の成長に期待を示した。ＡＩサーバー市場は2025年には全体の約12％に達し、ウェハプロセス装置への寄与は50億ドルになると予想している。東京エレクトロンは、ＡＩサーバーに搭載されるＧＰＵとＨＢＭ向けの製造装置に事業機会があると見ている。
  
  特にＨＢＭは生産が難しく高価なため、データセンター用ＧＰＵ向け需要の急増とともに、前工程ボンディング装置への強い需要が発生している。チップと基盤をつなぐボンディング装置で、東京エレクトロンは世界3位となっている。
  
  2024年3月期通期業績予想は、売上高1兆7000億円、営業利益3930億円と前期比で減収減益となる見込み。2024年後半から2026年頃にかけて、アメリカのＣＨＩＰＳ法補助金による半導体工場着工増加に伴い、半導体製造装置需要が拡大すると予想している。
  
  東京エレクトロンは、生成ＡＩ向け装置の需要増加により、今後数年間で業績拡大を加速させる可能性が高い。
  
• 2024/02/20 08:37
  【注目銘柄】アプライド・マテリアルズが強気見通し
  半導体製造装置メーカー最大手、アプライド・マテリアルズ（ＡＭＡＴ）の株価が時間外取引で急伸した。時間後取引では、209.65 +21.99 (11.72％)の上昇となっている。
  
  ＡＭＴは、サムスン電子や台湾ＴＳＭＣ、インテルを含む全ての主要半導体メーカーに製造装置を供給している。2－4（第2四半期）の売上高は約65億ドル（約9700億円）との見通しを明らかにしており、アナリスト予想平均の63億2000万ドルを上回る。
  
  半導体業界の回復が予想以上に速いペースで進んでいることを示唆しており、関連株は全面高となった。
  
  ＡＭＴと東京エレクトロンは2015年に統合交渉（後に破談）するほど、事業の親和性が高く、株価連動性が大きいことでも知られている。
  
  東京エレクトロンは、通期予想売上高を1兆7300億円から1兆8300億円（前期比17.2％減）、純利益も3070億円から3400億円（同27.9％減）にそれぞれ上方修正。期末配当も340円から367円に引き上げている。
• 2024/02/14 07:51
  【注目銘柄】3D-NAND向けクライオエッチング装置
  東京エレクトロンは、積層化が進む3D-NANDにおいて、400層を超える積層構造にメモリチャネルホールを形成する、新しいエッチング技術を開発した。これまで絶縁膜エッチングでは実用化されていなかった極低温領域において、絶縁膜のエッチング速度を格段に上げる新たなプロセスで、クライオエッチングと呼ばれる。
  
  3D-NANDフラッシュ大手各社が「第8世代」と呼称している世代が、最大236層に相当することを思えば、東京エレクトロンはかなり先を走っていることになる。量産される3D-NAND最先端品は200層程度で、東京エレクトロン新技術は400層以上に相当する穴を従来技術の2.5倍の速さで掘ることができるという。
  
  この装置は米ラムリサーチがほとんどのシェアを持つが、2～3年ごと見られる3D-NANDの大型投資の時期には東京エレクトロンがシェアを奪う可能性が出ている。3D-NANDエッチング装置は金額が大きく、市場規模が27年に20億ドル（3000億円弱）と23年の5億ドルから急拡大するとみられる。
  
  現在の東京エレクトロンのエッチング全体の装置の売上高は5800億円で、3D-NANDのチャネル工程向けエッチング装置の売上が加わると、業績や株価に対するインパクトは非常に大きい。
• 2024/02/13 09:10
  【注目銘柄】通期業績上方修正　アナリストの目標株価引き上げ相次ぐ
  
  2024年3月期売上を1兆7300億円から1兆8300億円（＋5.8％）、営業利益を4010億円から4450億円（＋11％）、純利益を3070億円から3400億円（＋10.7％）へ上方修正した。減益幅が縮小する。配当性向50％を目処としており、期末配当は192円から219円に増配し、年間配当は367円となる。市場コンセンサスは上回っており、減益ながらポジティブな印象。アナリストの目標株価引き上げが相次いでいる。
  
  調整局面を迎えていた半導体製造装置向け設備投資は、底打ちの兆候が見られる。メモリ及び先端ロジック／ファウンドリ向け半導体に対する設備投資は、全体的に抑制傾向にあるが、生成AI用の先端半導体パッケージ向け設備の引き合いが増加している。
  
  [野村証券]
  8035 東京エレクトロン
  継続 buy → buy
  目標株価 29000円 → 35000円
  
  [モルガンMUFG]
  8035 東京エレクトロン
  継続 Overweight → Overweight
  目標株価 29500円 → 32300円
  
  [ゴールドマン]
  8035 東京エレクトロン
  継続 買い → 買い
  目標株価 30000円 → 35000円
• 2024/02/09 18:18
  【上方修正】通期経常利益4040億円→4500億円　配当340円→367円
• 2023/05/23 10:13
  半導体技術開発で日米産学協力
  マイクロンテクノロジーは、「半導体の未来に向けた人材育成と研究開発のための日米大学パートナーシップ」を創設し、日米の11大学と東京エレクトロンが参画する。このパートナーシップは、日米両国でのより強固で高度な技術を持つ半導体人材の育成を目的とし、さまざまな企業・団体から今後5年間で6,000万ドル（約82億円）以上の寄付を受ける。
  
  マイクロンは、同社の次世代DRAMとなる1γ（1ガンマ）ノードの開発で重要な役割を果たす広島工場にEUV（極端紫外線）のパターニング技術を導入し、日本で初めて量産にEUV技術を導入する半導体企業となる。
  
  マイクロン・テクノロジーと東京エレクトロンは、日米の11大学と教育プログラムを共同で整備し、年5000人の学生が恩恵を受けるとしている。
• 2023/05/19 15:48
  マイクロンが広島工場で次世代DRAM生産へ、日本政府が2000億円支援
  米マイクロン・テクノロジーが、日本政府から2000億円の支援を受け、広島工場で次世代DRAMの生産を目指す。今回の投資でマイクロンは広島工場にオランダのASMLホールディングの極端紫外線（EUV）露光装置や東京エレクトロンの関連装置を導入し、DRAM量産体制を構築する。
  
  マイクロンが手掛けるのは同社がEUVを光源としたリソグラフィ技術による1γ（ガンマ）世代と呼ばれる製品で、2024年までの量産開始を目指している。広島工場はマイクロンによる1γ世代のDRAM量産全体の約3分の1を担う予定。マイクロンが今回、全体としてどの程度の投資を行うかは明らかになっていない。
  
  日本の半導体メーカーの地位が大きく低下した一方、東京エレクトロンやアドバンテスト、SCREENなど半導体製造装置メーカーや、半導体製造に使われる素材のメーカーは、今も世界市場で高い競争力を維持している。
  
  半導体産業の復興を目指す日本にとって、今回のマイクロンの投資決定は大きな意味を持つ。国内で最先端半導体関連の研究や量産体制が整えられるのは日本のサプライヤーなどが国際的に競争力を維持・強化させていくのに有利に働くからだ。
  
  日本政府はこれまで数千億円を投じて台湾積体電路製造（TSMC）の工場を熊本県に誘致したり、米IBMと技術提携を結んで最先端半導体部品の量産を目指すラピダスの設立支援を決定したりしている。マイクロンにも昨年、現行最先端となる1β（ベータ）世代の製品の広島での量産のため、465億円を助成していた。
• 2023/05/12 10:47
  減収減益予想、自社株買い
  前3月期売上は10.2％増の2兆2090億円、営業利益は3.1％増の6177億円、純利益は7.9％増の4715億円となった。今期売上は23％減の1兆7000億円、営業利益は36.4％減の3930億円、純利益は36.4％減の3000億円を計画している。市場コンセンサスは、売上高は1兆8236億円、営業利益は4213億円でいずれも下回っている。半導体市場の低迷による顧客の投資抑制で、メモリー向けの影響が大きく、米国主導の対中輸出規制も響く可能性がある。東京エレクトロンのシナリオでは、上期に底入れ、下期回復となっているが、需要の回復が遅れる可能性もある。
  
  また、発行済み株式総数の2.1％にあたる1000万株、1200億円の自社株買いを実施する。取得期間は6月1日から12月31日までで、インパクトは薄そうだ。半導体製造装置市場は2025年3月期に大きく回復することを期待するとのコメントを付与しており、底入れ時期が遅れることを示唆しているようにも見える。