注目銘柄
☆「植物肉」関連株 ランキング18位で注目が継続
DX(デジタルトランスフォーメーション)などITサービス関連が株テーマのランキング上位の多くを占める中、「植物肉」がランキング18位と注目を集めている。
植物肉とは、大豆やこんにゃくなどの植物原料や細胞培養技術などで作る人工肉。世界的な人口増加や環境への意識の高まりから注目を集め、2023年の世界市場規模は1500億円に拡大する見通し。
最近の動きでは、ナチュラルローソンが大豆ミートを使用した6商品を販売。ドトールコーヒーショップで大豆ミートを使ったサンドイッチを発売するなど、広がりを見せている。
【植物肉関連株】
●2288丸大食品
2017年から大豆ミート商品「大豆ライフシリーズ」を展開している。2020年には「ナゲット」「からあげ」「スパイシースティック」など8商品を新発売した。また、業務用市場へ参入するための商品開発にも取り組んでいる。
2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は外食産業や都市部のコンビニ向けなどが減少し▲1.3億円(前期は15億円)となった。通期は新型コロナウイルスの影響が下期から緩やかに回復すると仮定し、48.7%減の16億円を計画する。
●2607不二製油グループ
大豆ミートの新工場を2020年7月に稼働させ、生産能力を年9000トンから倍増させる。2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は8.1%増となった。業務用チョコレート事業で先物評価益を計上したことで増益となるものの、新型コロナウイルスによる外出自粛などが影響。第2四半期から世界経済が徐々に回復に向かうことを前提に、通期は12.2%減の178億円を計画する。(*決算期の変更で15カ月決算)
●8031三井物産
大豆などを原料に植物由来のパティやソーセージを開発・製造する米スタートアップのビヨンドミートに出資。大塚食品と大豆を使ったお肉不使用製品「ゼロミートシリーズ」を共同開発するスターゼンの16.1%を保有している。
●8043スターゼン
食肉卸大手で、大豆を使ったお肉不使用製品「ゼロミートシリーズ」を展開する。市販用に加え、2020年3月から外食・中食のお弁当やサンドイッチ、総菜などに使いやすい企画にした業務用も発売した。
2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は外食向け業務用販売で苦戦するも、国産牛肉の国内販売の貢献などで9.1%増の16億円となった。通期は37.9%減の36億円を計画しており、進捗率は45%となっている。外食向け業務用商品の販売低迷や食肉の調達価格上昇等の影響が年間を通じて継続すると想定している。
「植物肉」のチャート一覧はこちらから。
植物肉とは、大豆やこんにゃくなどの植物原料や細胞培養技術などで作る人工肉。世界的な人口増加や環境への意識の高まりから注目を集め、2023年の世界市場規模は1500億円に拡大する見通し。
最近の動きでは、ナチュラルローソンが大豆ミートを使用した6商品を販売。ドトールコーヒーショップで大豆ミートを使ったサンドイッチを発売するなど、広がりを見せている。
【植物肉関連株】
●2288丸大食品
2017年から大豆ミート商品「大豆ライフシリーズ」を展開している。2020年には「ナゲット」「からあげ」「スパイシースティック」など8商品を新発売した。また、業務用市場へ参入するための商品開発にも取り組んでいる。
2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は外食産業や都市部のコンビニ向けなどが減少し▲1.3億円(前期は15億円)となった。通期は新型コロナウイルスの影響が下期から緩やかに回復すると仮定し、48.7%減の16億円を計画する。
●2607不二製油グループ
大豆ミートの新工場を2020年7月に稼働させ、生産能力を年9000トンから倍増させる。2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は8.1%増となった。業務用チョコレート事業で先物評価益を計上したことで増益となるものの、新型コロナウイルスによる外出自粛などが影響。第2四半期から世界経済が徐々に回復に向かうことを前提に、通期は12.2%減の178億円を計画する。(*決算期の変更で15カ月決算)
●8031三井物産
大豆などを原料に植物由来のパティやソーセージを開発・製造する米スタートアップのビヨンドミートに出資。大塚食品と大豆を使ったお肉不使用製品「ゼロミートシリーズ」を共同開発するスターゼンの16.1%を保有している。
●8043スターゼン
食肉卸大手で、大豆を使ったお肉不使用製品「ゼロミートシリーズ」を展開する。市販用に加え、2020年3月から外食・中食のお弁当やサンドイッチ、総菜などに使いやすい企画にした業務用も発売した。
2021年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益は外食向け業務用販売で苦戦するも、国産牛肉の国内販売の貢献などで9.1%増の16億円となった。通期は37.9%減の36億円を計画しており、進捗率は45%となっている。外食向け業務用商品の販売低迷や食肉の調達価格上昇等の影響が年間を通じて継続すると想定している。
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