ＳＥＡＪ（日本半導体製造装置協会）は、2019年度の日本製半導体製造装置販売額を2.9ポイント上方修正し、8.1％減の2兆0658億円とした。メモリー投資の抑制傾向は続くが、想定以上にロジック、ファウンドリー投資が好調としている。2020年度は8.0％増の2兆2311億円とメモリー投資の復調を予想している。2021年度は12.0％増の2兆4988億円と、二桁増を予想している。

2020年は、５Ｇの普及が本格的に始まる年であり、関連してデータセンタ需要の復調も期待できる。半導体需要は、これまでのように電子機器の出荷台数に大きく依存するのではなく、５ＧやＡＩ、ＩＯＴ、自動運転など用途の広がりによって拡大すると見込んでいる。